動画集客は、近年さまざまな企業から注目を集めているマーケティング手法です。動画をマーケティングに活かすことで、集客力の向上や新規顧客・見込み顧客の獲得が図れます。
今回の記事は、動画集客に興味を持っている方や運用方法を知りたい方に向け、動画集客のメリット・デメリットや成功させるポイントを詳しく解説します。企業の認知度向上のために本記事をお役立てください。
近年注目されている「動画集客」とは？
動画集客とは、企業の動画広告を制作してインターネット上に公開するマーケティング手法です。動画で情報発信する効果として、企業の魅力を伝えたりブランドの関心を高めたりすることが挙げられます。
デジタル技術の発展とスマートフォンの普及に伴い、動画を視聴するユーザーが増加してきました。そのため近年では、動画を活用した集客が企業におけるWebマーケティングのトレンドになっています。
動画集客が注目される背景
動画集客が注目される背景には、次の3つが考えられます。
- スマートフォンの普及
- SNSや動画配信サービスの誕生
- Wi – Fiや5Gといった高速回線の実現
総務省「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」によると、インターネットの利用項目別にみる平日の全年代の平均利用時間は「動画投稿・共有サービスを見る」が54.0分と、最も長いことがわかりました。また「ソーシャルメディアを見る・書く」の時間も38.9分と長い傾向にあります。
これらの調査結果から、現代社会におけるSNS・動画配信サービスは企業にとって無視できない重要な市場であるとわかります。
参考：総務省「令和5年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」
ユーザーの動画視聴時間が増加
20年ほど前までは、動画集客といえばテレビや映画館のCMなどが主な方法でした。2007年頃から始まったスマートフォンの普及に伴い動画やSNSが流行り始め、動画を使った集客が注目されるようになりました。ユーザーの動画視聴時間が増加している現在では、以下の方法も動画を用いた集客に活用されています。
- 動画配信サービス
- SNS
- 自社Webサイト
- デジタルサイネージ
いずれもデジタル技術の発展にともない新たに普及した方法で、スマートフォンの普及前に比べると動画の活用方法の多様化が大きく進んでいます。
動画集客で期待できる3つの成果
動画を用いた集客で期待される成果として、主に以下の3つが挙げられます。
- 視聴者の購買意欲を高められる
- 企業やブランドの認知度を拡大できる
- 顧客満足度の向上が期待できる
ここでは成果ごとに詳細を解説します。
視聴者の購買意欲を高められる
動画は商品の説明を行ったり、実際にサービスを利用している場面を見せたりすることができるため、視聴者にとって商品・サービスの特徴や魅力を理解しやすいメリットがあります。
視聴者が商品・サービスの内容を深く理解すれば、これらに対する興味や関心も高まっていくでしょう。「キャンペーン中」「セール実施中」などお得な情報を動画に加えると、購買意欲増大の後押しにつながります。
企業やブランドの認知度を拡大できる
スマートフォンの普及により、動画を視聴するユーザーの数は年々増えてきました。SNSや動画配信サービスは、現代の企業にとって認知度の向上を図る絶好の場です。自社のアカウントやチャンネルで商品・サービスの紹介を行えば、社名やブランドを知ってもらう良い機会となるでしょう。
自社のターゲットに沿ったプラットフォームを選択することで、ターゲット層に近いユーザーへのアプローチも可能です。
顧客満足度の向上が期待できる
動画の活用は、顧客満足度の向上にもつながります。例えば、商品が食材なら、食材を使った旬のレシピや調理方法などを紹介すれば、新規顧客の開拓が図れる上に既存の顧客にも喜ばれるでしょう。
また、動画は商品販売・サービス運用のアフターフォローの役割も担っています。商品購入後やサービス利用で困った時のヘルプ動画を作成すれば、購入後の顧客はもちろん購入を検討中の視聴者も安心できます。
さらに、SNSや動画配信サービスのコメント機能などを利用すれば、顧客対応も迅速に行えます。さまざまなアイディアを用いて、ユーザーに寄り添った動画づくりをしましょう。
企業が動画集客を取り入れるメリット
動画集客のメリットとして、主に次の4つが挙げられます。
- 文字の5000倍の情報を伝達できる
- SEO対策ができる
- 動画を拡散してもらえる
- 迅速なデータ分析ができる
ここでは、それぞれのメリットを具体的に解説します。
文字の5000倍の情報を伝達できる
動画には、優れた情報伝達力があります。2014年Forrester Researchが行った調査結果によると、1分の動画から得られる情報量は180万文字（Webページで3,600ページ相当）に相当するとのことです。
動画とは、画像と音を用いて情報を伝えるものです。文字の場合はユーザーが「読み進める」といった能動的な行動が求められますが、動画ならただ流しているだけで視覚・聴覚から自然に膨大な情報が入っていきます。
動画から得られる情報量は、一説では「文字の5000倍ある」といわれているほど有効なアプローチです。短時間で多くの情報伝達が可能な動画集客は、多忙な現代人へのアプローチ方法として有効といえるでしょう。
SEO対策ができる
SEO対策は、動画にも有効です。動画が検索結果の上位に表示されれば、検索から訪問するユーザーやチャンネル登録者数の増加につながります。ユーザーのおすすめにも表示されやすくなるため、顧客・潜在顧客の獲得率向上も期待できます。
SEO対策された動画を企業Webサイトやオウンドメディアにアップロードすれば、Webサイトの滞在時間が延びて、Webサイト全体の評価も上がっていくでしょう。動画の伝達力を最大限に活かすためにも、SEO対策は積極的に行ってください。
動画を拡散してもらえる
動画が視聴者にとって興味深い内容や役立つ情報であれば、視聴者が拡散をしてくれる可能性があります。拡散がネズミ算式に拡がることで「バズる」と呼ばれる爆発的な情報拡散現象を起こします。
「バズ」は企業にとって大きなメリットです。一度「バズる」と企業・ブランドの認知度は跳ね上がり、顧客満足度の向上や企業のファン獲得も大きく期待できます。このように比較的低いコストで大きな効果が期待できる点が、動画集客のメリットです。
迅速なデータ分析ができる
動画は出したら終わりではなく、そのあと得られるデータの運用が重要です。SNSや動画配信サービスは、公開直後から動画の効果が確認できます。動画の再生数や表示回数などさまざまな数値でユーザーの行動を把握し、今後の改善につなげられます。
例えば、動画の視聴率が低い場合は「ターゲットに合っていない」可能性や、離脱率が高い場合は「視聴者の興味を引く構成ではない」可能性が考えられます。視聴率は高いのにコンバージョン率が低い場合は、動画内で視聴者への行動喚起ができているか確認しましょう。
このように、PDCAサイクルを迅速に回して改善が図れる点は、企業にとって大きなメリットです。
動画集客のデメリット
動画集客には、メリットだけではなくデメリットも存在します。
- 動画制作に時間がかかる
- 動画制作にコストがかかる
- すぐ離脱される可能性がある
ここではこれら3つのデメリットを詳しく解説します。動画集客に起こり得るデメリットを事前に把握し、具体的な対策を検討しておきましょう。
動画制作に時間がかかる
動画制作は、機材の用意から始まり人材確保・動画の企画案制作・撮影・編集と、数々の工程が必要です。制作スキルを持った人材や企画制作が可能な担当者の確保に時間がかかる可能性もあります。
外注をする場合は、制作会社との打ち合わせを行う時間もスケジュールに取り入れなければなりません。動画制作にかかる時間は、社内制作・外注を問わず、1本の動画制作につき2〜3ヵ月はかかるとみておくとよいでしょう。
動画制作にコストがかかる
動画の制作にはコストがかかります。社内で企画制作する場合は、機材購入費のほかに企画・編集・効果検証などの人件費も発生します。外注する場合、社内コストは下がるものの、代わりに外注費用がかかります。
場合によっては、かかるコストにリターンが見合っていないといった事態もあり得るため、注意が必要です。
すぐ離脱される可能性がある
動画を公開して視聴者の目に止まっても、最後まで見てもらえず離脱される可能性があります。現代のインターネットはさまざまな情報で溢れ返っているため、動画の序盤で視聴者の興味・関心を引かないとすぐ別の情報を求めて去ってしまいます。
離脱が多ければ動画の効果もなかなか得られず、PDCAを回すのも難しいでしょう。もし離脱率が高いと感じたら、どこに問題があるかいち早く把握して改善を図るのが大切です。
動画集客を成功させるポイント
動画集客を成功させるには、いくつか気をつけるべきポイントがあります。これから動画でマーケティングを行う方や思うような効果が得られず悩んでいる方は、以下で解説する3つのポイントを押さえましょう。
目的やターゲットを明確にする
目的・ターゲットを明確にすることは、動画集客の成功に大切な要素です。例えば、目的なら「ブランドイメージを浸透させたい」「見込み顧客を増やしたい」などが挙げられます。
ターゲットとは商品・サービスの対象ユーザー層です。リップクリームのターゲットなら「POPな映えを意識したティーン」「唇の乾燥に悩む40代の女性」などが、一例に挙げられます。
目的やターゲットが異なれば動画全体のイメージや公開するプラットフォームも変わってきます。これらの情報を詳細に設定し、適したアプローチを検討しましょう。
シンプルでわかりやすい内容にする
動画は視聴者にとってわかりやすく、また多くの情報が得られるコンテンツです。しかし、制作側が情報を詰め込み過ぎると情報過多に陥り、視聴者は動画の意図を理解できなくなってしまいます。
動画制作をする際は、最初に動画のテーマを1つ決めて、その中でどういった情報を伝えたいか絞り込んで整理しましょう。「動画のテーマは1つに絞り、必要な情報をわかりやすく伝える」これが動画の効果を最大限に活かすポイントです。
冒頭でインパクトを与える
冒頭で魅力的な情報や続きが気になる展開を入れると、視聴者の離脱率低下につながります。視聴者にインパクトを与える動画の例として、次の要素が挙げられます。
- 魅力的なキャッチコピー
- 視聴者の悩みに沿った語りかけ
- ストーリー性のある展開
そのほか、冒頭に企業・ブランドロゴなどを用いるのも有効な方法です。仮にそのあとすぐに離脱したとしても、ロゴが映像としてユーザーの記憶に残りやすくなります。
すぐに始められる動画集客
ここでは、すぐに始められる動画集客の方法をプラットフォーム別に解説します。自社で動画集客に取り組む前に、各プラットフォームの特徴や成果を出している企業も参考にしてください。
YouTube
YouTubeでは、個人アカウントのほかにブランドアカウントと呼ばれる法人向けアカウントが作成できます。ブランドアカウントは最大200個のチャンネル運営が可能です。YouTubeは横長の長尺動画と縦長のショート動画が投稿できます。
YouTubeを効果的に活用している企業の1つが、大手玩具メーカーの株式会社バンダイです。バンダイは「バンダイ公式チャンネル」を開設し、子育て世代やその子どもたちに向けて商品紹介やアニメ・特撮の動画を投稿することで集客効果を高めています。
TikTok
TikTokは、縦長ショート動画が特徴のプラットフォームです。TikTokのアカウントは「個人」と「ビジネス」の2種類あります。動画集客を行うなら、動画の分析機能などビジネスに便利な機能が利用できるビジネスアカウントを作りましょう。
TikTokを上手く活用して業界のイメージ向上に成功したのが、大京警備保障株式会社です。同社のTikTok動画では、社長と社員によるユニークな掛け合いやダンスが定期的に投稿され、人気を集めています。
これらの動画は企業の認知度向上だけではなく、一見堅苦しく思われがちな警備業界全体のイメージ改善にも大きく貢献しています。
Instagramも動画集客を行う企業に人気のあるプラットフォームです。アカウントには個人アカウントとプロアカウントがあります。ビジネスに活用するなら、投稿の分析や広告の出稿も可能なプロアカウントの作成がよいでしょう。
TOTO株式会社は、Instagramのリールを活用して動画集客を行っている企業の1つです。同社アカウントでは、製品の使用方法や手入れの方法、実際に製品を使用している社員の自宅公開などの動画を投稿し、視聴者に製品の使用イメージを効果的に伝えています。
まとめ
デジタルが生活の身近な存在となった現代社会において、動画集客は企業にとって無視できないマーケティング施策です。
これから動画集客を行おうと考えている方は、メリット・デメリットを踏まえつつ成功のポイントを意識してください。自社に合ったプラットフォームの選択も、成功には大切な要素です。
ウェビットでは主に中小企業がWebマーケティング、Web集客を行ううえでのお悩みを解決するような情報を発信しております。気になられた方はぜひ、ほかの記事もご一読ください。
