「マーケティングをする上でSNS活用は必要かな？」
「そもそも自社にSNSが適しているかわからない…」
さまざまなマーケティング方法がある中で、多くの企業が取り組んでいるものがSNS活用です。SNS活用といっても、さまざまなSNSがあり、どれが自社に適しているかわからない担当者の方も多いのではないでしょうか？
そこで本記事では、企業がSNS活用をしている理由や、SNSマーケティングの弱みなどを解説します。併せて、SNS活用が適している企業についても解説していますので、SNSの導入を考えている担当者の方は、本記事をぜひ最後までご覧ください。
SNSを活用したマーケティングの特徴
SNSをマーケティングに活用している企業は、年々増加しています。BtoCの企業にとって、もうSNSはかつてのテレビCMや紙面広告同様にマーケティングには欠かせない存在といってもいいでしょう。
代表的なSNSには以下のようなものがあり、企業がマーケティングする製品やサービスによって使い分けられています。
- X（Twitter）
- TikTok
- LINE
- YouTube
製品やサービスがヒットするかどうかは、SNSでのマーケティングがうまくいくかどうかにかかっているといっても過言ではありません。
企業がSNSを活用している理由
ここでは、企業がなぜSNSを活用してマーケティングを行っているのか、主な理由を3つ紹介します。
SNSには、従来のマーケティングの主流であったTVCMや紙媒体の広告にはない特徴とメリットがあります。SNSを活用している理由を知れば、SNSの特徴や活用方法も見えてくるでしょう。
拡散率が高いため
SNSは同じWeb媒体のブログなどに比べると、拡散力が非常に高いです。世界各国から投稿や閲覧ができるため、一度注目を集めたら短時間で世界中に認知されるケースも珍しくありません。
また、若年層プロモーション・ネットリサーチ事業を展開する株式会社テスティーが20〜30代男女637名（男性304名、女性333名）を対象に行った調査によると、情報収集で使用するツールとしてSNSを挙げた割合は、男性37.5％、女性59.5％でした。
つまり男性の約4割、女性の約6割が情報収集の手段としてSNSを常時活用しており、拡散のサポートもしてくれるのです。
しかも、ユーザーのリアルな声とともに拡散されるケースも多いため、新規顧客も獲得しやすいといったメリットもあります。
アンケート参考：〈20〜30代男女〉約7割がSNS広告きっかけで商品ページ/ブランドサイトを見た経験があると回答！ECとSNSに関する調査
SNSが普及したため
総務省が発表した「令和4年版情報通信白書」によると、日本におけるSNSの利用状況は「活用が欠かせない」「積極的に活用している」「利用したことがある」の3つの回答を合わせて68.5％でした。
つまり、全人口の7割近くが程度の差はあれSNSを利用しています。その一方でNHKが発表した「2020年国民生活時間調査」によると、幅広い年代でTV視聴時間が減少傾向です。また、一般社団法人日本新聞協会が公開している「新聞の発行部数と世帯数の推移」によると、2000年には1世帯につき平均1.13部取っていた新聞が、2023年には1世帯0.49部まで減少しています。
また、総務省は「令和5年版情報通信白書」の中で「日本のソーシャルメディア利用者数は2022年の1億200万人から2027年には1億1,300万人に増加する」と述べています。
この結果を見ると、SNSがテレビに変わって情報収集の主力になっていることがわかるでしょう。
ユーザーとコミュニケーションをとれるため
SNSでは企業とユーザーがコミュニケーションを図りながら、リアルタイムでのマーケティングが可能です。
製品やサービスを使った感想が直接企業に届けられるので、企業は新しい商品開発やニーズの調査を効率的に行えます。
また、企業の発信に対してコメントがなくても「いいね」の数だけでユーザーの反応がある程度わかるので、製品やサービスがヒットしているのかどうかも、リアルタイムで分析が可能です。さらに企業からの「いいね」やリプライは顧客にとってのロイヤリティにもなり、企業アカウントの注目度アップやフォロワー数増加にも効果があります。
企業がSNS活用をする上で押さえるべき弱み
その一方で、企業が商品やサービスのマーケティングにSNSを活用するには、知っておくべき注意点があります。前述したようにSNSの拡散力は絶大です。よい評判も広がりますが悪い評判はそれ以上の勢いで拡散し、企業が長い年月をかけて積み上げてきた評判や信頼を落とす恐れもあります。
企業がSNSを活用してマーケティングを行う場合、メリットだけでなくデメリットも理解しておきましょう。
運用にはSNS担当者の適正やスキルが求められる
企業の公式SNSが注目を集めるには、担当者の力量が求められます。企業のイメージやブランド力を損ねない程度のユーモアがあり、適度に親しみやすい投稿で注目を集める必要があります。
しかし、たとえジョークであっても企業のイメージを損なったり、公共の利益に反したりするような発言をすれば、たちまち批判が殺到するでしょう。
実際、SNS内での流行に便乗した結果、企業のイメージを損ねる発言をして謝罪をした事例は数多くあります。そのため、企業のアカウント担当者はどのような姿勢で発言をしていくのか、事前の話し合いや教育を徹底して行ない、写真1枚投稿するにも検討する姿勢が大切です。
炎上するリスクがある
SNSの利用者にはさまざまなバックボーンがあるため、何気ない投稿が炎上する事例も珍しくありません。
一度炎上すると企業の信頼やイメージを大きく損ねるほか、炎上を招いた発言は拡散されて「デジタルタトゥー」として長くネットに残る恐れもあります。特にジェンダーや宗教など、意見の対立を生みやすいセンシティブな話題は避けるべきです。
また、インフルエンサーを起用したステルスマーケティングも景品表示法違反となります。
広告には広告表記を入れ、話題は当たり障りのないものに限る、他社の製品やサービスの批判はしないなどの内容を盛り込んだマニュアルや、ガイドラインを作って周知徹底しましょう。
SNS活用が適している企業の特徴
ここでは、SNSを活用したマーケティングが適している企業の特徴を紹介します。
すべての企業がSNSを活用したマーケティングがおすすめとは限りません。自社のマーケティングがSNSに適しているかどうか検討した上で、企業アカウントの運営などに踏み切りましょう。
予算が限られている企業
X（旧Twitter）やInstagram、LINEなどのSNSの多くが無料でアカウントを作成できます。長文の投稿など一部のサービスは有料のSNSもありますが、TVCMや紙面広告などに比べれば低予算で長期間のマーケティングが可能です。
「よい商品を製造・販売しているが知名度が低く売上が今ひとつ」といった場合、SNSを活用する価値は大きいでしょう。
企業公式アカウントの運営には一定の知識と情報リテラシー、センスが必要ですが、何気ない一言が注目を集めた結果、売上が一気に伸びるといった効果も期待できます。
ユーザーとコミュニケーションを積極的に図りたい企業
企業が提供する商品やサービスによっては、顧客とのコミュニケーションが売上に大きく影響するケースもあります。SNSはリプライだけでなくDMを活用すれば、顧客のプライバシーを守りつつ率直な意見が聞けるでしょう。
顧客側も、企業と積極的にコミュニケーションがとれれば商品やサービスだけでなく企業自体の好感度が上がり、長期優良顧客になる可能性があります。
その一方で、顧客との距離の取り方や意見の受け取り方、双方のプライバシーの守り方などのルールを定めておくのも重要です。
BtoCの企業
BtoC企業は顧客の集客や認知度の向上が欠かせません。SNSを活用すれば集客や認知度の向上に役立ちます。また、インフルエンサーを活用した広告を打てば、芸能人を起用した広告より費用を抑えられる場合もあるほか、親しみやすさも演出できます。
このほか、潜在的な顧客へのアピールにもSNSが役立つ場合もあるなど、企業と顧客のコミュニケーションがロイヤリティにつながる場合もあるでしょう。
【種類別】SNS活用の特徴・ユーザー層・アクティブ数を紹介
企業がSNSを活用してマーケティングを行う場合、SNS選びが重要です。SNSにはそれぞれ特徴があるだけでなく、ユーザー層やアクティブ数も異なります。自社が提供する製品やサービスを訴求するには、ターゲットとしているユーザー層が多く利用しているSNSを利用しましょう。
ここでは、ユーザーが多いSNSの特徴やユーザー層を紹介します。
X（Twitter）
X（Twitter）は、日常の何気ないツイートをするユーザーが多いSNSです。知名度も高く拡散力にも優れており、リアルタイム性にも優れています。文字数の上限は全角140、半角280ですが、プレミアムになれば最大4,000文字まで投稿可能です。
X（Twitter）は拡散性が高くPRやキャンペーンなどに適しています。例えば「アカウントをフォローしてリポストすると、抽選で新商品をプレゼント」といった投稿をすれば、商品をアピールできるだけでなくフォロワーも増やせます。
商品やサービス名で検索すると、消費者のリアルな声を得られるのも特徴です。
ユーザーは10代67.4％・20代78.6%・30代57.9％・40代44.8％となっており、幅広い世代が活用しています。
なお、総務省発表によると海外月間アクティブユーザー数（MAU）は4億3,000万人（2022年1月）です。
TikTok
TikTokは、国内月間アクティブユーザー数（MAU）1,700万人（2021年8月）に対して、海外月間アクティブユーザー数（MAU）10億人（2022年1月）をほこる、海外ユーザーが多いSNSです。
60秒の動画作成、最大3分の動画をアップロードできるのが特徴で、音楽に合わせた短い動画の撮影・加工した作品の投稿に適しています。
ユーザーは10代が62.4％・20代で46.5%と高いのに対し、30代が23.5％・40代で18.8％と若い年代に人気があるSNSです。
フォロワー数が少なくても動画がウケれば「バズる」可能性が高く、TikTokでバズった動画がX（Twitter）をはじめとするほかのSNSに転載される例もあります。
トレンドに乗ったコンテンツに人気が出やすいため、若い年代に向けた商品やサービスを訴求したい場合や、宣伝したい場合に適しています。
Instagramは、国内月間アクティブユーザー数（MAU）3,300万人（2019年6月）海外月間アクティブユーザー数（MAU）14億7,800万人（2022年1月）をほこるSNSです。画像・動画ともに投稿できますが、視覚的なPRがバズることが多い特徴があります。
また、ECサイトと連携させて商品の販売もできるほか、X（Twitter）やFacebookなどのSNSとの連携も可能です。そのため、ホームページの代わりに利用する店舗もあります。
利用率は10代72.3％・20代78.6%・30代57.1％・40代50.3％となっており、Twitter同様幅広い年代にPRが可能なSNSです。動画と写真をうまく組み合わせれば、商品やサービスのCMも作れるでしょう。
ただし、50代以降は急激に利用者が減るのでシニア向けの製品やサービスの訴求には適していません。
Facebookは世界的に使われているSNSであり、本名での登録が規約で定められています。国内月間アクティブユーザー数（MAU）が2,600万人（2019年7月）なのに対し、海外月間アクティブユーザー数（MAU） 29億1,000万（2022年1月）と、海外ユーザーが多い特徴があります。
利用者の年代は10代13.5％・20代35.3%・30代45.7％・40代41.4％と、ミドル世代が多く、実名登録のため顧客とつながりやすいのもメリットです。
例えば、商品購入のリピーターやサービスを利用してくれた方とつながって感想を聞き、商品、サービスの改良に役立てるといった使い方もできます。また、面白半分の炎上が少ないのもメリットです。
その一方で公開範囲が限定されているため、ほかのSNSに比べ拡散力が低く、若年層へのPRには不向きといったデメリットもあります。
LINE
LINEは、日本人の多くが利用しているメッセージアプリです。チャット型アプリのため、グループで会話はできますが不特定多数にメッセージを送る手段としては適していません。そのため、企業が利用する際はLINE公式のアカウントを作って顧客に友達登録をしてもらう形を取る必要があります。
クーポン配布などのロイヤリティをつけることで登録者を増やしているところも多く、店舗が知名度を高めたり口コミ宣伝のために利用するケースも多いです。
利用率は10代92.2％・20代98.1%・30代96.0％・40代96.6％となっており、ほかのSNSと併用すればより訴求効果を高められます。
YouTube
YouTubeは世界最大の動画サービスであり、10代97.2％・20代97.7%・30代96.8％・40代93.2％と、どの世代にもアクティブユーザーが多いのが特徴です。ほかのSNSより長い動画を投稿できるので、会社のPR動画を作ってホームページに掲載するといった使い方もできます。
ターゲットに合わせて動画のスタイルや長さなどを変えれば、同じ製品の広告を若年層向け、壮年層向けなどに分けて作ることもできるでしょう。また、海外の顧客に向けて動画の発信も可能です。
さらにYouTubeはYouTubeアナリティクスで視聴者のデータを分析できるので、ニーズの調査などにも利用できるでしょう。
まとめ
本記事では、企業がSNSを活用する理由や弱み、適した企業の特徴について解説しました。SNS活用は、多くの企業にとってメリットが大きく重要な戦略として取り組む価値は十分にあります。
ただし、成功につなげるには慎重な計画と運用が必要です。単にSNSアカウントを開設するだけでは不十分です。
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